【新華社上海１２月１０日】中國はすでに世界最大の再生可能エネルギー生産國と消費國になっている。現在、中國のエコエネルギー産業と技術は「一帯一路」沿線の至るところで花開いている。
産業の成熟化、技術の進歩やコストの急減に伴い、中國の新エネルギー企業が積極的に海外進出に取り組んでおり、すでに「一帯一路」エネルギー協力分野の新鋭軍になりつつある。業界専門家は「中國國際新エネルギーリーダーズ大會２０１７」の席上、新エネルギー企業は「一帯一路」構想がもたらす発展チャンスを生かし、力を合わせ、ともに海外へ進出しようと積極的に呼びかけた。
協キン（金の下に金二つ）集団は、中國新エネルギーの「走出去」（海外進出）の先駆者として、インドネシア、トルコ、スリランカなどの國における発電プロジェクトを積極的に推進している。また、北米、日本、アフリカなどに海外支社を設け、多くの太陽光発電所の建設・運営を手掛け、エネルギー貯蔵電池の生産もベトナムで正式に開始した。
中國新エネルギー海外発展連盟理事長・協キン集団董事長の朱共山氏によると、パリ協定の合意を守るため、今後世界中でクリーンエネルギーへの投資拡大を続いていく。「一帯一路」イニシアティブは新エネルギー産業の発展に新たな戦略的成長點をもたらし、主要沿線重點地域における新エネルギー投資も加速するだろうと語った。 専門家は、「一帯一路」沿いの各國経済には強い相互補完性があり、これらと連攜する潛在力は大きいといい、「一帯一路」における新エネルギー協力の強化は中國クリーンエネルギーの産業チェーンのレベルを向上させ、沿線國のクリーンエネルギーのインフラ建設をリードし、世界新エネルギー産業の発展が新たな原動力となるだろうと指摘した。
當社のコンテンツは著作権法によって保護されます。無斷転用、複製、掲載、転載、営利目的の引用は禁じます。
推薦記事：
