新華網ワシントン5月9日 最近米國で行われた調查研究によると、メディアの報道には正確性が欠け、偏見が存在しているとみなされていることから、米國の回答者の6%だけがメディアに対し「非常に信頼している」との見方を示したという。
米報道學會（AmericanPressInstitute）、米國公共政策研究所及びAP通信社が合同で実施したこの研究プロジェクトでは、2000人以上の米國人成人を対象に調查を行ってからこれまでの20年間に、米國の民衆が報道業界をしだいに信じなくなっていることが分かった。およそ52％の米國人回答者がニュースメディアを「ある程度」信じ、41%の回答者がメディアに対し「ほとんど信用していない」との見方をしているとのことだ。
この調查結果は米國の世論調查會社のギャラップが2015年9月に発表した世論調查の結果と一致している。ギャラップによる世論調查の結果によると、7 %の米國人回答者だけがメディアを「非常に信頼している」、60 %の米國人回答者がニュースメディアに対し「ほとんど信用していない、或いは完全に信用していない」と回答していたという。
（新華社より）
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