【新華社北京8月8日】日本は毎年８月に大規模な記念行事を開催し、第二次世界大戦の「被害者」としての日本のイメージを映し出しているが、日本が原子爆弾の攻撃に遭った歴史的背景を提起する場面は少ない。事実上、日本こそが正真正銘の戦爭加害國であり、好戦的な日本軍國主義こそが日本が原子爆弾の爆撃を受けた真の意味での災いの元兇と言える。
１９４５年７月２６日、米國、英國と中國の３カ國は『ポツダム宣言』を発表し、日本に速やかに無條件降伏するように勧告したが、日本政府は取り合わなかった。
同盟軍が太平洋戦場で次點と勝利し、ソ連が『日ソ中立條約』を一方的に廃止するにつれて，日本のファシズムは失敗に終わる運命を回避できなくなった。しかし、日本は國を挙げて上層から下層までが頑強に抵抗する決意を示し、時機が到來して情勢が逆転し、転機を勝ち取るという幻想を抱き続けた。日本の軍隊は共倒れの激闘を繰り広げる決戦計畫さえも策定し、本土防禦部隊を懸命に増員した。
同盟軍の當時の作戦計畫によると、日本に投降を迫るためには、戦爭が１９４６年末まで続く可能性があった。日本本土に進攻した場合は、約２,０００萬人の軍人と民間人が死亡し、このうち同盟軍５０萬人も含まれると推計された。
１９４５年７月１６日、１発目の原子爆弾の爆発実験に成功した。同盟國はこの殺傷力が極めて強力な兵器の悪影響と使用者が負うべき責任について把握していた。しかし、舊日本軍はフィリピンでのマニラ大虐殺、「バターン死の行進」、中國での南京大虐殺、米國での真珠灣攻撃など、その殘酷さと野蠻さは同盟國を憤慨させるには十分だった。同盟軍は日本軍國主義の好戦的な本質について、甚大な代償を払わせることなく、致命的な脅威を與えることなしに、日本が武器を捨てることは絶対にないため、アジア各國の民衆が払う代償がより悲慘かつ重くなることは間違いないと判斷した。
原子爆弾の作用は巨大で、原爆投下が日本の投降を早めた。１９４５年８月１５日、日本は無條件降伏を宣言し、９月２日に降伏文書に署名した。第二次世界大戦はこれにより終結した。
（新華網日本語）
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